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2021年4月27日

【最新版】2021年太陽光発電の売電価格情報

【最新版】2021年太陽光発電の売電価格情報

高額な初期費用を支払って太陽光発電の導入をしたからには、一番お得に節約できる方法で使っていきたいですよね。そのために重要となってくるのが今年の売買価格です。
ここでは2021年までの売買価格からその後の売買価格の動き、また効率的な太陽光発電の使い方まで最新情報を使って紹介していきます。

売電価格とは

屋根の上に設置された家庭用太陽光発電パネル

売電価格とは電力を売る時の価格のことです。太陽光発電では固定価格買取制度(FIT)によって1kWhあたりの売電価格が気決められます。売買価格の変動は太陽光発電の利用者に大きく影響するので
確認しておくことをお勧めします。理由としては売買価格が電気料金よりも高いか安いかで、売電した方が得か自家消費した方が得かが変わるからです。

これまでの動きと2022年までの売買価格最新情報

2021年の売電価格は19円/kWhです。そして2022年の売電価格は16円~17円と予想されています。 この売電価格はこれまでの売電価格のデータをもとに予想されています。これまでの売買価格は、
下の表を見ていくと毎年2円~3円づつ下がっていることがわかります。

これまでの売買価格の推移と2022年売買価格の予想
2016年 31円 / kWh
2017年 28円 / kWh
2018年 26円 / kWh
2019年 24円 / kWh
2020年 21円 / kWh
2021年 19円 / kWh
2022年 16~17円 / kWh

太陽光発電の売買価格は、初期費用の低下に伴って下げられていると思われます。そして売電価格は国の制度である固定価格買取制度(FIT)が調整します。初期費用が下がり多くの家庭が太陽光発電を導入しやすくなってきているため、今後も太陽光発電の普及は増えていくでしょう。更に太陽光発電などの再生可能エネルギーを使った発電方法の普及が増えることによって日本の自給自足が進みます。
化石燃料への依存度を下げ日本の電気料金の変動を安定させるといった狙いもあります。

売買価格が低下しても費用回収年数は大きく変わらない

売電価格が年々低下していることは分かっていただけたと思います。太陽光発電は決して安い買い物ではないので、売買価格が下がったことで「初期費用の回収は本当に上手くいくの?」と不安になった方も多いと思います。しかし売電価格が低下していても大丈夫です。ここでは売電価格の変動と費用回収年数について考えていきます。

売電価格と初期費用の関係

初期費用と売電価格の金額は比例して動いていきます。つまり初期費用が安くなるほど売電価格が下がるということです。そして初期費用が安くなっても太陽光発電の発電機器などの寿命は変わっていないです。よって太陽光発電の費用回収が大きく遅れることはないのです。そのため今まで太陽光発電に手が届かなかった人も導入しやすくなったというメリットにも繋がります。

太陽光発電 売電価格と初期費用の推移

住宅用太陽光発電では、固定価格買取制度(FIT)により太陽光発電利用者の経済メリットが常に一定になるように保たれています。この経済メリットはIPR(内部収益率)で表すことができます。
固定価格買取制度(FIT)が保っている経済メリットのIPR(内部収益率)は3.2%で、この収益率は、固定価格買取制度(FIT)が売買価格と初期費用のバランスを取っていくことによって維持しています。
このIPR(内部収益率)が一定である限り、費用回収年数は大きく変わることはないです。よって太陽光発電の費用回収が大きく遅れることはないと考えていいでしょう。

売買価格が低下していく中で効率的に太陽光発電を活用していく方法

今後は売電するよりも自家消費する電力の割合を増やした方がお得

今後の売買価格は2022年まで予想がされていて、2022年の売買価格は16円~17円/kWhと言われています。2021年の売電価格は19円/kWhです。そして2021年の時点で売電価格は購入電力の金額よりも下回っていることがわかっています。よって今後、太陽光発電で発電した電気は売電するよりも自家消費する割合を増やした方がお得ということになります。

太陽光発電 売電価格の推移

近年はコロナの影響もあり、在宅業務も増えて自宅で過ごす時間が多くなった方も増えていると思います。
更に電気料金とガス料金が高くなってきている流れの中で、太陽光発電で発電した電気を自家消費にまわすことにより得られるメリットは大きくなってきています。

蓄電池の導入で更にお得になること

  • 蓄電池を取り入れれば無駄なく電気の自家消費ができる

    太陽光発電で発電した電気は、基本的に使いきれなかった分を貯めておくことができません。
    そこで活躍するのが蓄電池です。蓄電池は太陽光発電で発電した電気を貯めておく機能があり、使いきれず余ってしまった電気を無駄にすることなく有効活用することができます。
    そのため太陽光発電が発電できる最大限の電気を使いたいなら蓄電池の導入がお勧めです。

  • 非常時や災害時などに電気が使える

    電気は非常時や災害時に電気が止まってしまったら。考えただけで不安ですよね。
    しかし太陽光発電に合わせて蓄電池を導入すれば非常時や災害時でも電気を使うことができるようになります。もしもの時のために蓄電池内に電気をとっておくことができるのも蓄電池の魅力のひとつです。

蓄電池

売電収入のシュミレーション

太陽光発電による売電をする場合、売電をする前に費用回収年数のシュミレーションをしてみた方が費用回収の計画を立てやすいです。太陽光発電の売買収入は以下の式で求められます。

年間発電量×年間売電価格=年間売電収入

住宅用太陽光発電の場合、2021年の売買価格が19円/kWh(税込)です。
このことを踏まえて実際に年間の売電収入を計算してみます。今回は住宅用太陽光発電で人気のシステム内容量5kWの太陽電池モジュールを使っていると仮定して考えてみましょう。
(年間の発電量はkW×1000で求められます。)

  • 5000(全体の発電量)×0.7(売電する電力の割合)=3.500(売電する電力)
  • 3.500(売電する電力)×19(売電価格)=6.6500(年間売電収入)
  • 住宅用太陽光発電のシステム内容量が5kWで発電量70%の電力を売電した場合の年間売電収入は
    6.6500円
    になりました。上記のようなシュミレーションを行えば太陽光発電による収支の予測ができます。

    固定価格買取制度(FIT)について

    固定価格買取制度(FIT)とは

    太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーにより発電された電力を電力会社が買い取る時は、決められた売電価格で買い取ります。そしてこの売電価格は固定価格買取制度(FIT)が決めています。
    国によって約束される制度
    なので安心して利用できますよね。そして固定価格買取制度(FIT)によって決められた価格は一定期間変動しないことが約束されています。

    注意点

    住宅用太陽光発電と呼ばれるものは10kW未満のものと決まっています。 住宅用太陽光発電で発電した電気を売電したい場合、自家消費した上で余った電力のみ電力会社が買い取る対象となるため注意が必要です。
    自家消費に使用しなければならないと定められている割合は、太陽光発電で発電した電気の30%です。
    この割合を切ってしまうと固定価格買取制度(FIT)の認定を解除されてしまうため覚えておきましょう。
    この制度は2020年から始まった制度です。

    固定価格買取制度(FIT)を利用できる期限

    住宅用太陽光発電の利用者が固定価格買取制度(FIT)を利用できる期間は、購入後から10年間と決まっています。なので10年間の売電収入はある程度予想できることになります。
    そして決められた売買価格から下がることはありません。これは初期費用の回収を10年前後でスムーズに終えられるように固定価格買取制度(FIT)が決めたものです。

    固定価格買取制度(FIT)により10年間売買価格が固定されているので、
    費用回収年数の予測がしやすく売買価格も下がらないことが約束されています。
    そのため売買価格が変わらない10年間を使って費用回収の計画を立てるのがお勧めです。

    まとめ

    太陽光発電の売買価格についてまとめてきました。太陽光発電は、毎年変動する売買価格を把握することにより最も効率的な方法で使いこなすことができます。それぞれのご家庭に合った使い方で太陽光発電を有効活用していけるように、売買価格は毎年チェックしておきましょう。

    • ・2021年の売電価格は19円/kWh。
    • ・2022年の売買価格の16~17円/kWhと予想されている。
    • ・売買価格は毎年2円~3円づつ下がっている。
    • ・売買価格が下がることで初期費用が下がり、太陽光発電を購入しやすくなった。
    • ・IPR(内部収益率)3.2%が常に一定に保たれているから費用回収が大きく遅れることがない。
    • ・売電するよりも自家消費する割合を増やした方が節約できる。
    • ・売買価格が下がらない10年間を使って費用回収の計画を立てるのがお勧め。

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